50歳からの資産運用 日経平均の今後はどうなる?2018年後半の動向を予測し波乱含みの相場を乗り切る方法とは

日経平均の今後はどうなる?2018年後半の動向を予測し波乱含みの相場を乗り切る方法とは

投資をしている人にとって、市況(日経平均)の読みはとても重要です。
そこで今回は、2018年後半の株式市場の動向を予測してみたいと思います。
1~3月の下落相場はいつ終わるのか、後半の動向や、年末の終値予測など、様々な観点について見解をまとめていきます。

最終更新日:2018年11月09日

好調だった2017年の株式市場〜日経平均が乱高下する2018年

 

2017年の株式市場は、好調と言ってよく、年初19,000円前半だった日経平均は、年末に23,000円弱にまで値を上げました。

市場全体が20%近い騰落率を記録し、株式投資をする人にとってこの上ない1年だったと思います。

 

2018年に入ってからも、堅調な推移は維持されるかと思いましたが、アメリカ市場の大幅下落(1,600ドル近い、史上最大の下げ幅を記録)に引っ張られるように、2月以降大きく値崩れしています。

 

3月に入っても、トランプ米大統領の貿易方針の影響を受け、下落を続けていましたが、4月に入ってから、右肩上がりに推移し、年初の23,000円に迫る勢いで回復しています。

これには、ニューヨーク株式市場でダウ工業株が上がったことや、3月の下旬あたりから円安が加速していることが影響していると考えられます。

 

 

マクロはたくさんの要因が複雑に絡み合い予測が困難

 

2018年に入ってからの株式市場の動きを簡単にまとめてみましたが、このたった3~4ヶ月の動向を振り返るだけでも、非常に多くの要因が複雑に絡んでいることが見て取れます。

 

やはり、日本経済は、アメリカをはじめとする、世界経済全体の影響を受けますし、世界の経済は企業の業績、政策、政治、情勢、治安、気候など様々なものに左右されます(いわゆる地政学リスクです)。

 

例えば、TPPに代表されるような経済政策に関する動向は、アメリカの参加可否一つとっても経済に対する期待・読みに大きな影響を与えますし、緊張感の増す米朝関係や、北朝鮮と韓国の関係性も気になります。

 

日銀やFRBの発表する経済指数や、金融政策の内容は、経済に直接的に大きな影響を与えますし、減税や増税、新法案なども影響は大きいでしょう。

大企業が発表する新技術・新サービスや、合併・統合などが、その企業の業績だけでなく、業界、そして日本経済全体にも大きな影響を与える可能性があります。

 

もちろん日本国内とアメリカだけに注目していればよいだけでなく、他の国の動向や、世界中のあらゆる企業、組織、個人(大企業のトップや、大統領、著名な資産家・投資家など)の動きや発言に注意する必要があるでしょう。

 

そう考えると、日経平均や市場そのもののといったマクロなものを分析して未来を予測するのは、困難を超えて、もはや不可能と言ってよいかもしれません。

 

ちなみに、2017年の終わり頃から2018年の頭にかけて論じられていた様々な2018年度の予測記事を読んでみると、

「3月中は下げ相場が続く」
「4月に入ると回復傾向」
「年末には2万6,000円を突破」
「波乱相場が続く」

などと、見解はバラバラで、プロでさえ正確に予測することが困難なことがわかります。

 

中には、「2017年が2005年に似ていたので、2018年は2006年の動きに似るはずだ」などというマクロ経済学者の見解もありましたが、はっきり言って私には理由も根拠も良くわかりませんでした。

 

ちなみに次の記事では、以下のように記されています。

その意味では楽観していますが、ひとつ気になるのは、景気がピークアウトしているのではないか、ということです。もしそうだとすれば、株価は景気を先取りしますから、今回の調整は意外と長引くかもしれません。なので、景気指標は注意して見ておく必要はあると思います。ただ、仮に景気がピークアウトしていたとしても、あくまでも景気サイクルによるものですから、必要以上に恐れることもないでしょう。今の景気がピークアウトした状態にあるのかどうかは、あと数カ月もすればわかることです。

引用:「日経平均ETF買い」があまり儲からない理由 | 草食投資隊をフォローせよ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
https://toyokeizai.net/articles/-/210717?page=4

 

「あと数ヶ月もすればわかることです」=「今はわかりません」と明言しているのです(そう意味では、最も信頼できるかもしれません)。

 

様々な記事を読めば読むほど、

・記事によって見解が違うこと
・それぞれの見解の根拠が部分的であること
・”今”わかる情報だけで予測している
・将来何かしらのイベントが発生したら大きく事態が変わる可能性がある

ということがわかります。

 

やはり、市場全体といったマクロなものを正確に予測するのは、現実的に不可能だと言えるでしょう。

 

 

資産運用の鉄則は自分が予測できるものに投資すること

 

資産運用の基本は

自分が理解(正しく予測)できるものに投資することです。

 

かの有名なウォーレン・バフェット(Warren Edward Buffett、世界最大のヘッジファンドであるバークシャー・ハサウェイの会長兼CEOであり”世界一”と名高い投資家)も以下のように述べています。

絶対上手くいかないのは自分で理解していない投資をしだしたり、先週誰かが儲けたからといってそれを真似すること。最も馬鹿なのが株が上がってるからといって買うことだ。

What doesn’t work is when you start doing things that you don’t understand or because they worked last week for somebody else. The dumbest reason in the world to buy a stock is because it’s going up.

引用:ウォーレンバフェット名言集 第1章 http://www.tnoda.com/blog/2013-12-15

 

自分が正しく理解できるものでなければ、価格(株価)が適正なのかどうか評価もできなければ、その後株価が上がるのか or 下がるのかを判断することもできません。

 

そんなもの(上がるか下がるか判断できないもの)に投資をすることには何の意味もありません。

日経平均などのマクロに賭けるのは、ギャンブルと変わらないのです。

 

偉大な投資家が中小型株での運用を得意としているケースが珍しくないのはこういった理由のためです。

小さい企業であれば、隅から隅まで把握することができますし、限られた経済圏で粛々と経営されていることも多く、業績が安定していることも少なくありません(マクロの影響も限定的でしょう)。

 

ちなみに、バフェットは仮想通貨への投資に対しても否定的です。

仮想通貨(や、それを支えるブロックチェーン技術)そのものは評価している一方で、「コイン一つ一つの経済的な価値」はわからないと述べているのです。

 

株式投資に限らず、全ての投資の基本は「自分が正しく理解(評価)できるものに投資すること」です。

 

「たくさんの人が投資している」「何となく安心」といった根拠のない理由で”安易に”日経平均や大企業などに投資していけません。

知名度が低くともきちんと調査・分析できる中小型株への投資を検討しましょう。