50歳からの資産運用 資産運用 貯金はいくら必要?ライフイベントをクリアしていくためには資産運用が必須なワケとは

貯金はいくら必要?ライフイベントをクリアしていくためには資産運用が必須なワケとは

「老後が不安」「貯金が必要」「年金が減る」…
様々な不安が叫ばれている現代社会ですが、実際、私たちの人生にはどれだけのお金が必要なのでしょうか?
また、豊かな老後を迎えるためには、具体的にいくら程度の貯蓄が必要になってくるのでしょう?
今回は、私たちの生活において必要になってくる様々な支出を計算しながら、将来必要な資金を用意するために必要な「準備」について考えていきたいと思います。

資産運用
最終更新日:2017年07月24日

理想的な貯金のペースとは

 

貯金はどのくらい貯めておくべきなのでしょうか?

貯金のペースはその人の年齢や人生プランによって変わるものではありますが、ある程度の目安も必要です。

 

 

例えば、社会人1年目(大卒の23歳から)から貯金をスタートしたとして、最初に目標とすべき金額は生活費3ヶ月分と言われています。

例えば毎月20万円で生活する場合、貯金の目標額は60万円となります。

 

これによって、「緊急時」つまり病気やケガをしてしまった際の医療費や、失業して再就職するまでの生活費などをまかなうことができるとされています。

 

次に、30歳までの目標として、「年収と同じ額の貯金を貯められるとよい」とされています。

最初の1~2年で緊急用のお金が貯まったら、次は別口座で「将来のためのお金」を貯めていく必要があります。

7年間(30歳)で年収と同じ額が貯めるためには、手取り年収の約15%を毎年貯蓄に回すことが必要になります。

そして、その後も同様に毎月15%を貯金に回していけば、40歳になったときには年収の2倍が貯まっている計算になります

これが一般的に推奨されている貯金のペースです。

 

 

ライフイベントにかかる費用

 

では次に、主なライフイベントでどれくらいの費用がかかるのかを見ていきましょう。

 

下図は、各ライフイベントにかかる費用をまとめたものです。

出典:みずほ証券:現役時代のライフイベント<ライフステージとライフイベント>
https://www.mizuho-sc.com/beginner/future/lifeevents/lifestage.html

 

ここに記載されている「結婚費用」「葬式費用」「マイホームのリフォーム費用」などを合算すると、約800万円となります。

 

そして、子供の教育費ですが、仮に2人の子供が小中高と公立、大学も国公立に進学したとして、出産費用も合わせると、約2,000万円も必要になることがわかります。

 

つまり、これだけでもおよそ3,000万の支出が待っていることがわかるわけです。

 

ここに、老後の費用が加わります。

一般に、老後の収入のほどんどは公的年金となりますが、夫婦2人の標準的な年金額は月に23万円ほどです。

これには国民年金2人分と、夫の厚生年金が含まれています

 

 

それに対して、ゆとりある生活を送るためには、月に35万円必要というデータがあります。

つまり、仮に公的年金の収入しか得られなかった場合、毎月12万円も貯金を切り崩していかなければなりません。

これは、年間約150万円にも及び、仮に80歳まで20年間余裕を持って過ごそうと思った場合、最低でも3,000万円近い貯蓄が必要になることがわかります。

 

 

 

マイカーやマイホームのローンもかかる

 

カー雑誌「ベストカー」の最新の調査によると、新車の購入価格の平均は約298万だそうです。

さらに、駐車場代や税金、保険料、車検費用などといった車の維持費については、を平均で1ヶ月1万2,100円必要になります。

 

また、住宅金融支援機構「2015年度フラット35利用者調査報告」によると、マイホームの購入費用は平均で約3,320万円だそうです。

マイカーを10年ローン・マイホームを35年ローンで計算してみると 、金利を加算しなくても毎月に10万円以上の出費が必要になることがわかります。

 

これらの出費と戦いつつ、様々なライフイベントをクリアしながら老後に向けて資金(約3,000万円)を蓄えていくことが求められているのです。

 

 

貯金額とライフイベントの費用を比較

 

これまで紹介した様々な出費を集計すると、老後までのライフイベントにかかる費用の総額は約4,500万円です。

つまり、仮に1,500万円の退職金(大卒サラリーマンの平均)を得られたとしても、残りの3,000万円はなんとかして蓄えておかなければなりません。

 

仮に年収が1,000万円であれば、手取りを750万円だと仮定しても15%の貯金で50歳頃にはこの2,500万円をクリアする形になります。

しかし、実際には1,000万円もの年収がある人はほんの一握りです。

 

では、一般的な収入の人がどの程度貯蓄ができるのかをシミュレーションしてみましょう

 

下のグラフは、日本人の手取りの平均額です。

出典:サラリーマンの給料、年収や月収の手取り平均は?20代、30代、40代と男性は上がって見えても実はだだ下がりだった?!
http://tabibitojin.com/office_salary/

 

 

このデータを基に、23歳から手取りの15%を貯金していったと仮定してシミュレーションしてみます

 

すると、60歳までの37年間で約2,340万円貯金できることがわかります。

つまり、マイカーやマイホームのローンを払いながら、なおかつ堅実に収入の貯金を15%貯めていったとしても、平均年収だと約700万円も必要な金額に届かないという結果になってしまうのです。

 

 

資産運用の必要性

 

この厳しい現状を打破するためには、収入を「支出」と「貯金」だけではなく「資産運用」にも充てる必要が出てくるのです。

 

現代では、個人でも簡単に始められる資産運用の手法にも非常にたくさんの種類があります

株式投資、不動産投資、個人向け国債、投資信託などから、自分に合った運用方法を自由に選択できる時代なのです

 

ただし、これまで「資産運用」をしてこなかった方々にとっては、この「なんでも選べて」「自由にできる」という状況は、いざ運用をスタートしようと思っても、何から手をつけていいのか迷ってしまうかもしれません。

 

そういった「資産運用初心者」の方々にオススメしたいのが、個人向けヘッジファンドでの運用です。

 

株式投資では、自分が選択した銘柄によって利益をあげる必要があり、銘柄や市場に対する正しい知識や経験、センスが必要となります。

素人が株の世界で勝つのは簡単なことではありません。

いきなり、その戦場に飛び込むのは非常にハイリスクなチャレンジだと言わざるを得ません。

 

一方で、「個人向けヘッジファンド」では、資産運用のプロ私たちの資金を適切に運用してくれます。

その上で、利益が出た場合は、投資金額に応じて利益を分配してくれるのです。

 

よく耳にする投資信託」も同じ”ような”仕組みではありますが、個人向けヘッジファンドと比較すると、その中身には雲泥の差があります。

 

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ヘッジファンドでの運用は高利回りが安定していて、パフォーマンスの良いものだと年間に15%以上の利回りを継続しているものもあります

これによって、足りない700万円を埋めてライフイベントをクリアすることもできるのではないでしょうか。

 

堅実に貯金をしていくことはもちろん重要なことではありますが、それだけでは先が苦しくなってしまうのも確かです。

より豊かな老後を過ごすための一つの選択肢として「資産運用」を検討してみてはいかがでしょうか。

 

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