株は試算価格を超えたら即売る
そもそも、株を買うときに「今後、これくらい値上がりしそう（〇〇円くらいの価値がある、〇〇円になるだろう）」という試算（予測）をしているはずです。
試算の根拠としては、
・企業の業績
・資産状況
・業界の成長率
・経済成長率
など様々でしょうが、例えば1,000円の株を購入する際には、「今後1,200円まで上がるだろう（1,200円の価値があるだろう）」などと見積もりを立てて購入しているはずです。
そのため、既に購入した投資信託を解約するタイミングは、予め予測（見積もり）をした想定価格を超えたときということになります。
例えば、急に価格が高騰して1,000円で購入したものが、1,200、1,800と値上がりすることもあるでしょう。
こうなってくると「もう少しまてば2,000円（2倍）になるのではないか！？」と期待をしてしまいたくなりますが、見込み価格（当初の想定）が1,200円なのであれば即売るべきです。
急激な価格の高騰は、マーケットの勢いなどによって「一時的」にもたらされているものにすぎません。
「期待を上回ってラッキー」くらいに捉えて、早めに利益確定することをオススメします。
このとき大切なのは、購入時の価格に振り回されないことです。
「買った時よりも上がる／下がる」というのは、その人（あなた）にとってのタイミングでしかありません。
投資信託は、正しい価格（適切な価格）に収束するので、その適正価格に対して上回っている or 下回っているのか売買の判断基準にしましょう。
これは株価が下がっているときも同様です。
購入時より値段が下がってくると
「価格が戻るまで待つか？」
「もっと下がりそうだから早く損切りしようか？」
と、購入時の価格と比較して、利益／損失がどうこうと考えてしまいがちです。
しかし、本来は、あるべき価格（適正価格、見込み価格、想定価格）に対して、上回っているか下回っているかをベースに判断すべきであり、あなたの利益と投資信託の価格推移は一切関係がありません。
常に「適正価格はいくらなのか（最終的にいくらくらいになる見込みなのか）」を売買の判断基準にしましょう。
状況の変化に合わせて売買する
株は、基本的に、
・適正価格を下回っている（今後値上がりしそう）
・適正価格を上回っている（今後値下がりするかもしれない）
という2つのパターンによって売買の判断をするものですが、もう一つ、状況の変化に合わせて考えなければならないということがあります。
状況（環境）が変化すると、株式の価値（想定価格、見込み価格）も変わります。
例えばアメリカのTPPへの参加可否などは、経済全体に与える影響も強く、ニュースの前後で見直しを図った方が良いでしょう。
（1,000円で購入し）、当初1,200円まで上がると予想していたものが、1,500円に上方修正されたなら、1,300円になっても売却（利確）することなく保有し続けても良いでしょうし、予測が1,050円に下方修正されたなら、1,150円で慌てて売らなければならないかもしれません。
そもそも「上がる」と予想していた銘柄（業界など）の環境が、非常に悪い方向に働き、値が下がっていようと今すぐに損切りしなければならないかもしれません。
繰り返しになりますが、株式の売買のタイミングは、その株式の価値（適正価格、見込み価格）に依存します。
その価値そのものが変化する可能性のあるタイミングでは、必ず試算し直して、売買が必要かどうか確認しましょう。
そしてもう一つ、投資信託そのもの（やそれに影響を与える環境）の変化以外に、投資信託の売買を考えなければならないのは、自身の環境の変化です。
投資をする際には、必ずご自身の計画の元に運用を進めているかと思います。
例えば、
「年間で10%の利益を目標とする」
「なるべくリスクを小さくし、小さくても確実なリターンを狙う」
「常に利益率のいい銘柄を選定し、5年で3倍にする」
などといったものです。
この計画に基づいて、資産運用の「ポートフォリオ」を組成しているかと思います。
例えば、
「手堅く運用したい人は、低リスクの銘柄を85%、高利回りが狙える銘柄を15%」
「より大きな利益を狙いたい人は、年10%ほどの利回りが狙える銘柄を60%、爆発的に高騰しそうな銘柄を40%」
などといったように、求めるリスクとリターンのバランスに応じて、ポートフォリオの内訳を設定しているかと思います。
しかし、この計画（資産運用における目標）そのものが見直される場合があります。
宝くじが当たって、突然大きな資産が舞い込んでくることもあるでしょう。
体調を崩してしまい、まとまった資金が必要になることがあるかもしれません。
そのような「ご自身の置かれている環境」によって、資産運用に求める目標自体が書き換わることがあります。
そんな時は、もちろんポートフォリオのバランスを見直し、それに応じて売買して、適切なバランスに整えなければいけません。
例えば、リスクをとった運用をする必要がなくなった場合には、高利回りを狙う銘柄はポートフォリオから外してしまって（解約・売却して）よいでしょう。
このように、
・株式そのものの価値（適正価格） や
・自身の運用の計画（求めるリスクとリターンのバランス）
に変化が起きたような時には、株式の売買を考えなければいけません。
投資信託売買のタイミングの見極めは難しい
ここまで説明してきたように、株式の売買は、見込みの価格（価値）によって判断する必要があります。
株式価値の評価は難しいですが、理論的には正しく価値が算出でき、割安に株を取得することができれば、そう簡単には損をしないはずです（これを「バリュー投資」と言います）。
しかし、投資信託の適正な価値／価格の評価は株式以上に簡単ではありません。
冒頭で述べたように、株式の価値は、企業の業績、資産状況、業界の成長率、経済成長率などから検討することができますが、投資信託は、この株式が複数組み込まれているものであり、それらを全て総合的に評価に組み込まなければいけません。
大きな変化（経済ニュースになるような事柄）であれば、気にして対処することもできますが、投資信託に含まれる様々な株式の状態を性格に把握することは、とても現実的とは言えません。
そもそも投資信託の「基準価格」は、ファンド設定時の価格を基準にしているだけで、なんの根拠もありません。
加えて、株式の価値だけでなく、ファンドマネージャの交代や、純資産総額の増減など、投資信託の評価に影響を与える要素は多岐に渡ります。
極端な話、仮に割安の株式に投資していたとしても、運用担当者の後退によって、そのポートフォリオに変な手が加えられてしまうこともあるのです。
投資信託は、売買のタイミングも非常に重要な課題ではありますが、そもそも
「どの投資信託を買えば良いのか（値上がりする銘柄はどれか）」
を見極めるのは簡単なことではなく、知識や経験が必要だということを理解しておきましょう。
