激動の1年だった2016年の株式市場
2016年は、金融市場にとって、激動の1年となりました。
様々なニュースが紙面を賑わしましたが、やはり大きなインパクトがあったのは「英国のEU離脱、通称BREXIT」と、「ドナルド・トランプ氏のアメリカ大統領就任」でしょう。
日経平均のボラティリティ（変動幅）も非常に高く、前述のBREXITの国民投票直後は15,000円を割り込む局面もありました。
一方で、年末には年初来高値を更新し19,000円を突破しています。
日経平均の変動幅として”4,000円”というのはそれほど大きい数字とは言えないかもしれません。
しかし、この動きが”数日の間に発生する”非常に難しいマーケットであったと言えます。例えば、アメリカ大統領選でトランプが勝利した翌日の日経平均は暴落と言えるレベルで値を下げています。
その後、トランプ新大統領が就任演説で現実路線の内容を盛り込むスピーチを行うと、株価は一気に回復し、現在では経営者として有能なトランプに対する期待も相まって「トランプミクス」などという言葉も耳にするようになっています。
このように、政治および経済の出来事は、その出来事自体を予想することが非常に難しいのに加えて、その出来事が株式市場にポジティブに働くのかネガティブに働くのかも予見しようと思うと、非常に難しいことがわかります。
参考：みんなの株式
http://hikaku.minkabu.jp/hikakusec/campaign/2016yearend.html
2017年は「スキマ」の1年！？
2017年は、一言で表すと「スキマの1年」になると予想されます。
2016年は、オリンピックイヤーでありアメリカの大統領選もありイベントの多い年でした。
一方で、2017年はこれといった大きなイベントは予定されておりません。
森友学園の国有地払い下げ問題から、解散総選挙が行われるのではないかという声もありますが現状鎮静に向かっているようにも見えます。
そういった状況から2017年のメイントピックは、前述の「トランプミクス」の継続性が一つのテーマになるのではないかという考えが一般的です。
トランプ氏としては、大統領に就任し、掲げてきた公約の実行、頻発するテロ事件への対応など、大統領としての資質が本当の意味で試される一年となることは間違いありません。
個人投資家から見た2017年の株式市場
では、個人投資家として2017年の株式市場をどう戦っていくのが良いのでしょうか。
日経平均は年始以来堅調な推移を見せていますが、東芝の経営危機問題がマーケットを騒がせています。
誰もが知っている巨大企業でありますが、経営破綻に近い形になるのではとの見方が一般的です。
一方で、個人投資家が多い新興市場や二部の市場での指数は、2016年から一貫して芳しくはありません。
「トランプミクスによって株価上昇！」「東京五輪まで日本株は安泰！」
などという証券会社や金融雑誌の見出しは相変わらず毎日のように目にしますが、2017年度の株式市場を戦う上では、慎重な姿勢を維持するのがよいのではないかと思います。
国際政治経済学を専攻し、外資系投資銀行においてマクロのマーケットの動きを専門的に見てきた経験から見て、個人投資家の方がマクロ経済のの動向を予測して投資をするというのは「無謀」というほかありません。
ヘッジファンドや投資銀行のファンドマネージャーや、プロのトレーダーはそれこそ神経をすり減らしながら24時間不休でマーケットと対峙しています。
本サイトではトレーダーの質が高く、優秀だと思われるファンドも、いくつか紹介しています。
興味のある方は、直接問い合わせをして、意見を聞きに行ってみてもよいかもしれません。
